4月29日（金）09:15〜10:17、20:47〜21:48、トワの散歩

自宅発（9:15　清澄な青空に白雲がゆっくりと流れる…。陽がさんさんと照り輝く…。時おり強い風が吹き過ぎる…）
⇢平成通り
→公園東通り
→井の頭公園「公園東通り」側出入口
→井の頭公園“散策路”
→井の頭公園・夕やけ橋
→井の頭公園・三角広場
→井の頭公園・夕やけ橋
→井の頭公園“散策路”
→井の頭公園「公園東通り」側出入口
→公園東通り

※私はトワ（永遠）を抱っこしながら、公園東通り⇒＜みずき小路との曲がり角から＞＜「公園東通り」側出入口まで＞の坂道（下り坂）を下る
→トワはのんびりとした足取りで、「公園東通り」側出入口を通り抜け、“散策路”をぶらつき、夕やけ橋を渡り、三角広場の西端の公衆トイレ付近まで歩く
→トワは三角広場・公衆トイレ付近を数分ぶらついた直後にUターン、軽やかな足取りで、≪三角広場・西半分→夕やけ橋→“散策路”→「公園東通り」側出入口≫を歩く
→トワはゆったりとした足取りで、公園東通り⇒＜「公園東通り」側出入口から＞＜みずき小路との曲がり角まで＞の坂道（上り坂）約30mを上る（cf.Feb.29、Mar.1、2、6、12、30、Apr.3、25、27,2016）。

→みずき小路（cf.Mar.2,2016）
→ジョギング通り
→百歩坂の路
⇢自宅近辺（約5分、路上をぶらぶら行ったり来たりする…）
⇢自宅前（約10分、前足＋後足のマッサージcf.Feb.27,2015）
→帰宅（10:17）。散歩時間1時間2分。

◎今夜のトワの散歩も昨夜同様、風邪で微熱が続く息子に替わって、私が行なう（cf.yesterday's diary）。

自宅発（20:47　終日、時折ひんやりとした強風が吹き渡る…）
⇢平成通り
→公園東通り
→井の頭公園「公園東通り」側出入口
→井の頭公園“散策路”
→井の頭公園・夕やけ橋
→井の頭公園・三角広場
→井の頭公園・夕やけ橋
→井の頭公園“散策路”
→井の頭公園「うぐいす小路」側出入口
→うぐいす小路

※私はトワ（永遠）を抱っこしながら、公園東通り⇒＜みずき小路との曲がり角から＞＜「公園東通り」側出入口まで＞の坂道（下り坂）を下る
→トワはゆったりとした足取りで、「公園東通り」側出入口を通り抜け、“散策路”をぶらつき、夕やけ橋を渡り、三角広場の西端の公衆トイレ付近まで歩く
→トワは三角広場・公衆トイレ付近を数分ぶらついた直後にUターン、先急ぎする足取りで、≪三角広場・西半分→夕やけ橋→“散策路”→「うぐいす小路」側出入口≫を歩く
→トワはゆったりとした足取りで、うぐいす小路⇒＜「うぐいす小路」側出入口から＞＜ジョギング通りとの曲がり角まで＞の坂道（上り坂）約60mを上る（cf.Feb.29、Mar.1、2、6、12、30、Apr.3、25、27,2016）。

→ジョギング通り
→百歩坂の路
⇢自宅近辺（約10分、路上をぶらぶら行ったり来たりする…）
⇢自宅前（十数分、前足＋後足のマッサージcf.Feb.27,2015）
→帰宅（21:48）。散歩時間1時間1分。

◎「Kawakatsu宅」の新築工事は、祝日で休工（cf.Apr.28,2016）。

● 今日の東京の最高気温21.4度、最低気温13.8度。

●「熊本、土砂災害54カ所　地震1千回超　発生2週間　熊本県などでの一連の地震で、土石流や急傾斜地崩壊などの土砂災害が少なくとも同県内54カ所で起きていたことが28日、国土交通省の調査でわかった。同省は県に応急的な対策を求めた。河川では、堤防のひび割れや橋の崩落などを県内計288カ所で確認した。最大震度7を記録した14日の地震から28日で2週間。県内では今も3万人余が避難している。/14日夜以降、震度1以上の地震回数が28日、1千回を超えた。昨年に日本国内で観測された1以上の地震回数（1842回）の半分以上。気象庁は、震度6弱程度の強い揺れに当面は警戒するよう呼びかけた。/熊本県によると、28日午後現在、家屋被害は3万1613棟にのぼり、474カ所に3万3600人が避難している。県が建設を表明した2100戸の仮設住宅について、西原村、益城（ましき）町、宇土市など県内13市町村が建設を要望。県内ではこの日、民間住宅を借り上げる「みなし仮設住宅」や被災家屋の修理費を補助する制度の募集が始まり、震災後の暮らしを立て直す取り組みもスタートした。男子大学生1人が安否不明の南阿蘇村では捜索が続いた。」
「介護職員足りず　高齢者施設　避難相次ぎ　一連の地震で、熊本県内の少なくとも28の高齢者施設で、介護や看護などのスタッフが計102人不足していることが、県への取材でわかった。通常を大きく上回る高齢の避難者の受け入れや職員の被災が原因。介護の質の低下につながりかねないとして、厚生労働省は応援のスタッフを送り込むことを決めた。/高齢者が介護サービスを受ける施設には、特別養護老人ホーム（特養）や、主にリハビリ目的の介護老人保健施設（老健）、認知症の人が対象のグループホームなどがあり、入居定員やスタッフ数が決まっている。ほかに介護以外の日常サービスを提供する施設もある。/28日までの県の調査に、県内に約100ある老健で10、約200ある特養で6など計28施設が「地震後、スタッフが足りなくなった」と回答。特に熊本市に29ある老健のうち9施設が足りないと答えた。御船町、南阿蘇村などにも不足している施設がある。/適正数と比べたスタッフの不足数は28施設の合計で介護職84人、看護職9人、リハビリ職3人など。本人や家族の被災で出勤できない人がいるほか、避難所で体調が悪化した人を受け入れるなどしたために人手が足りなくなったという。/障害者が暮らす支援施設でも、県内78施設のうち熊本市などの５施設で生活支援員ら計30人が不足。子どもらが暮らす児童養護施設では、12施設のうち熊本市と合志市の2施設で保育士ら計8人が不足していた。/県は28日、調査結果を厚労省に報告した。同省は全国の施設でつくる団体や自治体に支援を要請。29日にも応援スタッフが現地に入る見通しだという。厚労省によると、27日時点で全国から派遣可能な介護職ら1233人の登録があったという。」（朝日新聞東京本社版2016年4月29日付朝刊1面）

「（時時刻刻）地震、原発止めず大丈夫？　川内停止要望、約5000件　熊本県などでの地震が続くなか、九州電力川内原発（鹿児島県）は「安全性に問題ない」と運転を続けている。気象庁は今後も強い揺れに警戒するよう呼びかけているが、原子力規制委員会は運転に「お墨付き」を与える。活断層が動くことによる地震はわからないことが多い。想定外の事態が起きた時、原発は大丈夫なのか。
　川内原発は全国で唯一、稼働中の原発で、熊本地震を経ても変わらない。九州電力の瓜生道明社長は５年ぶりの黒字決算を発表した２８日の会見でこう語った。/「原子力は国の基本計画でも必要なエネルギー。安全を確認し、問題ないと判断して運転している」/16日未明のマグニチュード（Ｍ）7.3の本震時、川内原発で観測した揺れは最大で8.6ガル（ガルは揺れの勢いを示す加速度の単位）。緊急停止させる設定値（160ガル）を下回った。それでも「想定外」に備え停止を求める声が広がった。九電には15日からの1週間に、停止の要望がメールや電話などで約5千件寄せられた。/九電の予想では今夏に2013年並みの猛暑になっても、電力需要に対する供給の余力（予備率）は14.1％。川内原発の供給力を単純に引くと、最低必要とされる3％を下回るが、昨年の計画並みに他社から融通を受ければ、余力は計算上6％を超える。九電幹部も「川内が動かなくても、安定供給は当面は維持できる」と明かす。/ではなぜ原発にこだわるのか。当面の発電コストが火力などより安く、経営面でうまみが大きいからだ。/九電は東日本大震災前の原発依存度が全国でもトップレベルで、発電量の4割近くをまかなってきた。原発の停止で経営は悪化したが、「切り札」（幹部）の川内原発が再稼働し、月100億〜130億円ほど収支が改善した。九電の瓜生社長は会見で、次は「玄海原発の早期再稼働を目指したい」と語った。（柴田秀並）
　■規制委「想定外、起きない」　「我々が納得できる科学的な根拠はない。止めるべきだとの声があるから、政治家に言われたからと言って止めるつもりはない。現状はすべて想定内。今の川内原発で想定外の事故が起きるとは判断していない」/熊本県などで一連の地震が続くなか、原子力規制委員会の田中俊一委員長は18日、川内1、2号機などの状況報告を受けた臨時委員会の後でそう語った。/東京電力福島第一原発事故の教訓を受け、新規制基準では地震対策が強化された。原子炉建屋などの直下に活断層があると再稼働できず、北陸電力志賀1号機（石川県）や日本原子力発電敦賀2号機（福井県）は廃炉を迫られている。今回地震を起こした布田川（ふたがわ）・日奈久（ひなぐ）断層帯の活動も、川内原発の審査で、阿蘇から八代海の海底まで全長約90キロが連動してＭ8.1の地震が起こるケースを想定。川内原発の揺れを約150ガルと試算していた。/原発の揺れは原子炉建屋地下の固い地盤でみる。地表では増幅され、揺れが大きくなることが多い。/審査では未知の活断層なども想定。地表で最大1127ガルを記録したＭ6.1のモデル地震が川内原発の直下で起きたと仮定して、原発の揺れは最大620ガルと算出された。この値が、川内で耐震設計のもととなる最大の揺れ（基準地震動）になっている。/仮に基準地震動を上回る揺れで設備が壊れても、消防車や電源車などを使って原子炉を冷やす過酷事故対策で放射性物質の放出を食い止める、というのが規制委の論理だ。/ただ、今回は震度7が約28時間の間隔で連続するという専門家の想定を超える事態だった。熊本県益城町では復旧作業にあたっていた電源車が転倒し、道路や鉄道は広域で寸断され、余震を恐れて屋外や車で寝泊まりする人が相次いだ。/過酷事故対策の作業中に激震の追い打ちを受けたらどうなるのか。5〜30キロ圏の住民に指示される屋内退避は成り立つのか。27日の会見で問われた田中委員長は言い切った。「川内原発に活断層はない。耐震設計もしており、そういう心配はしなくていい」「丈夫な建物や遠くに避難することになると思う。5〜30キロ圏の建物が全部だめになることは考える必要もない」（東山正宜、熊井洋美）
　■事故恐れ止めた例も　危険な状態がおさまるまで、原発を一時的に止めることはできないのか。/前例はある。東日本大震災直後の2011年5月6日、当時の菅直人首相は中部電力に、浜岡原発（静岡県）の停止を要請した。/巨大地震の想定震源域の真上にあり、被災して福島のような大事故が起きれば、東海道新幹線や東名高速などが断たれ、日本が壊滅的な打撃を受ける心配があったからだ。中部電内には「法的権限に基づかない要請に従う必要は無い」との反対論もあったが、政権トップの「政治決断」は受け入れるしかなかった。/自民党政権だった1979年には、米スリーマイル島原発の事故を受け、当時の日本の規制当局である原子力安全委員会が、同タイプの関西電力大飯原発1号機（福井県）について、事故の原因となった装置に問題がないと確認できるまで停止するよう求めた。これを受け、当時の通商産業省（現経済産業省）は一時停止を求め、関電は約2カ月間の停止に応じた。/米国でも、巨大ハリケーンなどが予測された際、緊急事態を想定して原発を停止した例がある。/19日の衆院環境委員会。菅氏は浜岡の例を挙げて「予防的な観点から、しばらくは（川内原発を）停止するといったことを安倍総理に進言したらどうか」と規制委を所管する丸川珠代環境相に求めた。だが、丸川氏は「規制委の判断を尊重する」と答弁し、政府が責任を負うことに慎重な構えを崩さなかった。/事故の教訓を踏まえて改正された原子炉等規制法では、「災害発生の急迫した危険」があれば規制委に停止を命じる権限はある。ただ、どんな想定が「急迫した危険」にあたるかは具体的に決まっていない。（大日向寛文、川田俊男）」（同2面）